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2018.11.12

2018.12.18

正社員になってもボーナスなし!?転職するべきかを考えよう

正社員 ボーナス

せっかく苦労して正社員になったのにも関わらず、特権でもあるボーナスがもらえなかった、なんてひとはどれくらいいるのでしょうか。

しかも、求人票にはボーナスありと記載されていたはず。

それに期待して半年や1年経過して、はじめてその事実に気づくというわけです。

もはや、そこまできてしまったら退職もしづらいことでしょう。

では、なぜ正社員になったのにボーナスがもらえないのか。

また、ボーナスをもらえるはずだったのに、もらえなかった場合はどうするべきなのかを、考えてきましょう。

ボーナスとはどういうもの?

アルバイトやパート、契約社員でさえもらうことができないボーナス。

まさに正社員の特権ともいえるものですが、そもそもボーナスとは何を意味するのでしょうか。

ボーナスとは、その名の通り、賞として金品を与えることをいいます。

会社によって変わりますが、6月や12月、決算月などにボーナスを支給されるケースが多いです。

大企業や公務員などは、当たり前のように支給されるボーナス。

そういう時期になるとニュースなどで、ボーナス額の平均などが発表されることがよくあります。

しかし、中小零細企業になると、年に1回しか支給されなかったり、むしろまったく支給されないケースも多々あります。

アベノミクスの影響で、好景気になってきているのは事実です。

好景気になればなるほど、企業は儲かり社員に還元されるものです。

しかし、まだまだ一般社員にそれはまわってきていません。

ですから、ボーナスは支給されること自体、夢物語と思ってもいいでしょう。

正社員なのにボーナスがもらえない理由

やはり大企業にもなると、資金が潤っているため余裕で全社員にボーナスを支給できるはずです。

逆に、中小企業になると少しの売上でも経営に大きな影響を与えてしまうため、そう簡単にボーナスを支給できません。

好景気になってきているとはいえ、ニュースを見る限り、そうは思えなくなってきています。

なぜなら近年、大企業ですらリストラや早期退職希望を募っているからです。

大手だからといって、安心できる時代は終わったのではないでしょうか。

ですから、よほど黒字化しない限り、ボーナスが1カ月分だったり、寸志だったり。

最悪、支給されないケースもあります。

また、ボーナスが支給されなかったとしても、もとから給与に組み込まれているケースがあります。

ですから、一般の給与より比較的高めに設定されているということです。

年俸制の場合も、それにあてはまります。

年俸制とは?

簡単にいうと、プロ野球選手なども年俸制だといえます。

プロ野球シーズンが終わり、来年の契約更改をニュースで見かけることでしょう。

そこで、年俸アップやダウンなどが行われるわけです。

年俸とは、1年単位で給与を決める制度です。

年俸制だからといっても、いちどに支払われるのではなく、分割して支払いされるという特徴があります。

基本的には、年俸を12回で割った金額が、月給となります。

ただし、年俸制であっても別途ボーナスが支給される場合もあります。

それは特別何か貢献できたり、利益を残すことができたり。

例えばプロ野球でいうと、ピッチャーであれば15勝でボーナス支給などの契約をかわす場合もあります。

最初からボーナスが支給されないことも

求人票を眺めていると、あたりまえのように年2回のボーナスありと記載されていることでしょう。

しかし、そのなかでもボーナスありと記載されていないケースが多々あります。

つまり、ボーナスはもらえないものだと考えることが妥当といえます。

ですから、下手したらアルバイトや派遣社員よりも年収が少なくなってしまう可能性もあります。

もとからボーナスを期待するのもよくありませんが、求人票はしっかり見ておき、念のため面接時にたずねることをおすすめします。

ボーナスなしでは貯金ができない

ボーナスがないことで、大きな支障となってしまうもの、それは貯金ができなくなることではないでしょうか。

たったの1か月分を支給されたとしても、それを何か購入したり、貯金にまわすことができたり。

しかし、まったくボーナスが支給されないと、月給分だけでやりくりをしなければなりません。

そして、その月給分で生活費を支払っていくため、なかなか貯金ができないのではないでしょうか。

そのため、ボーナスありとなしとでは、天と地ほどの差があるということです。

一人暮らしだとなんとか生活できる

たとえボーナスがなかったとしても、実家暮らしであれば余裕で生活もできますし、貯金もできます。

ただ、一人暮らしになるとどうでしょうか。

やはり、家賃や食費、光熱費とは別で、交際費などもろもろ支払うものが発生します。

それらを支払ってしまうと、残るお金はわずかではないでしょうか。

一人暮らしでも、月給によってはなんとか生活できますが、余裕ある生活はできないといっても過言ではありません。

ですから、生活のことを考えて、ボーナスがある会社を選択するべきといえるわけです。

ボーナスがないのは経営不振の可能性も

あまり考えたくありませんが、ボーナスが支給されないということは、社員にまわす余分な資金がないということです。

すべてがすべてそうではありませんが、可能性としてはありえます。

とくに大企業になればなるほど、ボーナスが支給されないというのは危険なものです。

また、ベンチャーやスタートアップ企業は、設立して間もないためボーナスが支給されないこともあります。

この場合は、今後大きく業績をのばせる可能性が非常に大きいため、今後の売上に期待するべきといえるでしょう。

ブラック企業もボーナスなしが多い

ブラック企業といっても、ひとそれぞれ定義があります。

しかし、社員を使い捨てにしたり大切にしないような会社にかぎって、ボーナスが支給されないことが多いといえるでしょう。

それは、売上だけをつくるコマとしか考えていないからです。

もし、そのような会社に入社してしまったのであれば、はやいうちに見切りをつけておくべきです。

長く働けば働くほど、搾取されるということです。

ボーナスがないと年収に差が開く

当たり前ですが、ボーナスが支給されないと年収に差が開いてしまいます。

それが1年、3年、5年と続けばどうでしょうか。

例えば、月収20万円が1年続くと240万円の年収になるということがわかります。

おなじく月収20万円で、ボーナスが3カ月分あるとしたらどうでしょうか。

ボーナスは60万円のため、年収は300万円です。

1年の差は60万円です。

3年後には180万円で、5年後には300万円の差がついてしまいます。

もし、300万円貯めようと思ったら、どれくらいの努力をしないといけないのでしょうか。

ですから、もしボーナスがなくて年収が低いようであれば、転職することをおすすめします。

転職に後ろめたさはあるでしょうが、これも自分のためです。

5年後10年後になると、転職すらできなくなる可能性があります。

つまり、若いうちに転職をして納得のいく仕事と納得のいくボーナスをもらうべきです。

まとめ

正社員でボーナスが絶対もらえるとは限りません。

基本給に組み込まれて、高くなっているのであればいいですが、ほどんどはそうではありません。

ですから、可能な限り面接時に給与やボーナスの有無を確認し、後悔しない転職にしてみてはいかがでしょうか。

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